危険なドッグフードを知ろう

いつも与えているドッグフードは安全ですか?

ペットフード安全法とは

ペットフードに関する法律として、ペットフード安全法があります。
ペットフード安全法は、愛玩動物用飼料に関する法律として2008年6月に制定され、2009年6月から施行されました。
この法律が制定された経緯としては、2007年3月、アメリカで、「メラニン」という有害物質が混入したペットフードが原因となり、多くの犬や猫が死亡した事件があります。
この事件を受けて、その3ヶ月後の2007年6月には、日本でもペットフードの調査が行われ、メラニンが混入したペットフードが輸入・販売されていることが判明しました。
そこで、農林水産省と環境省が合同でペットフードの安全確保に関する研究会を設置し、法規制の導入が必要との方向性を示したことにより、この法律が制定される運びとなりました。

ペットフード安全法の概要

●ペットの健康に悪影響を及ぼすペットフードの製造、輸入、販売を禁止
●名称、賞味期限、原材料名、原産国名、事業者及び住所の記載の義務
●国は国内に流通するペットフードを監視し、問題が起きた場合は廃棄、回収を事業者に対し命令できる
●ペットフードの製造、輸入を行う事業者は事前に届出をする
●ペットフード取扱い事業者は、製造、輸入、販売の記録を帳簿に記載する
●国は事業者に対し、報告を求めたり、立入検査をしたりする
●違反の内容により、1億円以下の罰金が定められている

ペットフード安全法の対象となるペットフード

●総合栄養食
●一般食
●おやつ
●生肉
●サプリメント
●ミネラルウォーター

対象とならない物

●薬
●おもちゃ
●フードの容器
●マタタビ、猫草
●店内で飲食されるフード
●調査研究用フード

しかし、ペットフード安全法によって、完全に安全が保障されたわけではありません。
その理由として二点あります。
まず一つ目は、5%未満の原材料の表示義務がない点です。
有害物質が含まれていたとしても少量であればフードに混入されてしまう可能性があるということです。
そして二つ目は、アメリカで起こった事件のように多くの犬や猫に健康被害が及ばなければ、厳しい罰則を受けない点です。
つまり、法律が制定されても大きな抑止力にはなっていないということです。

このように、法律が制定されたとしても、ペットフードに有害物質が混入されている可能性があります。
ペットフードにより、ペットの体調が悪化した場合、同一製品で同様の問題が起きているかどうかを調べましょう。

そして、ペットフード安全法により表示が義務化されたとしても、消費者側がその表示内容を理解していなければ、意味がありません。
飼い主が、法律の概要やラベルの表記内容をしっかり理解し、その上でドッグフードを選ぶことが、ペットの安全には重要なことです。
私たちが食べ物を買うとき「国産」と聞くとどこか安心しますよね。
そのため、愛犬の食べるドッグフードも国産にこだわろう!!と考えている方もいるのではないでしょうか。
ドッグフードをはじめとするペットフードにおいては原産国が日本産となっているものよりも、海外製品の方が品質が高い商品が多いそうです。
質が高く人気の海外製ドッグフードはこちらで紹介されています。
国産が悪いわけではありませんが、国産=質が良く安心できるというのはドッグフードフードにおいては少し違うようです。
こちらにドッグフードを選ぶときの基準について解説されています。
どのようなことに気を付けてドッグフードを選んだらよいのかがとてもわかりやすく解説されていますので、ぜひ参考にしてください。